5G時代に生き残る企業はとっくに分かっている、賢いネット広告の使い方

米企業の注目はInstagram、そしてAmazon

ネット広告の世界も大きく変わっています。デバイスの主役がPCからスマホに代わるとともに、用途もWebサイトの閲覧からSNS、動画、ゲームの利用にシフトしました。

こうした流れとともに、コンテンツもテキストから写真、そして動画へと大きく動いています。当然、広告も変化していきます。テキスト、写真中心の広告から、動画広告へと主役が代わってきているのです。

米国の動画メディア調査会社「Tubular Labs」は、動画配信プラットフォームの利用調査を行っていますが、最近のトップ3は「Facebook」「YouTube」「Instagram」となっています。とくに「Instagram」の伸長はめざましいものがあり、現在はこのトップ3に広告を打つのが米企業の第一戦略なのです。

また、最近のネット広告での最大の注目は、「インフィード広告」です。インフィード広告とは、Webサイトやアプリにおいて、上から下へと読み進めていくなかの途中に表示される広告のことを指します。「eMarketer」の市場調査では、18年のネット広告費のうちの約6割を「ネイティブ広告」が占めていますが、この大半がインフィード広告です。かつて全盛だった「バナー広告」は、もはや時代遅れと言えるでしょう。

さらに、現在ネット広告市場に揺さぶりをかけようとしているのが「Amazon」です。Amazonは非ソーシャルプラットフォームですが、米国ではネイティブ広告をどんどん獲得して、その売上を伸ばしています。

動画広告で若年層を取り込めるか?

日本では、デジタルマーケティング手法の第1位がいまだに「バナー広告」で、2位が「SEO対策」になっています。ただし、この状況は急速に変わっていくでしょう。5G時代になり、インフィード広告がネット広告の主役となる流れは米国で証明済みです。日本でのインフィード広告の利用度が高いのは「Facebook」と「Twitter」ですが、「LINE」と「Instagram」も急速に伸びており、これらをいかに上手に使いこなせるかが5G時代で生き残りをかける上で問われるようになるでしょう。

現在の日本では、ネットのコアユーザーは10代、20代の若年層です。彼らはデジタルネイティブであり、物心がついたころからネット、PC、スマホを使ってきました。メールとSNSはすでに毎日のルーティンであり、動画の使用も圧倒的に多くなっています。

したがって、5G時代の広告手法としては、動画広告でいかに若年層の興味を引くことができるかが最大の決め手となるでしょう。

◇山田 順(やまだ・じゅん)
作家、ジャーナリスト、出版プロデューサー。
1952年横浜市生まれ。元光文社ペーパーバックス編集長。メディア、経済、ビジネスを中心に執筆活動中。主な著書は『資産フライト』(文春新書)、『新聞・出版 絶望未来』(東洋経済新報社)、『中国の夢は100年たっても実現しない』(PHP)。近著は『東京「近未来」年表』(さくら舎)。

固定ページ:
1

2

月間人気記事ランキング

  1. 登録されている記事はございません。

連載・特集

松下幸之助

PR

  1. EnCube(インキューブ)の効果は嘘?日本人が英語を話せない本当の理由
  2. 「転職させない」転職エージェントが考える真のキャリアアップとは?
  3. もしドラ 村瀬弘介 もし現代の経営相談をドラッカーが受けたら

《絶賛販売中!》Soysauce Magazine 創刊号

ソイソースマガジンオンライン
PAGE TOP